一見、微塵もおもしろくなさそうなタイトルのようですが、予想に反する事なくやっぱり微塵もおもしろくない記事です。はいw自分の備忘録、もしくは似た状況にいる少数派の人の為の参考記事です。1月末の話になりますが、市役所に行って国民年金への加入と、納付の免除/猶予申請をしてきました。なんで退職後2ヶ月近く経過したタイミングかと言うと、 1.国民年金の加入に離職票が必要だった 2.一括納付を利用する場合、受付が1月20日からだった。というものです。1の離職票は、勤めていた会社から退職後に届くものなのですが、大企業ほど遅い傾向にあるらしく、うちは1ヶ月ほどかかりました。2の一括納付は、「支払い免除/猶予してもらえたらいいなぁ」とは思いつつ詳しくは知らなかったので、もし払わないといけない場合は割安な一括納付の制度を使いたいと思ったからです。でまぁ、寒い中自転車キコキコこいで市役所へ。1時間あれば終わると思って11時頃に行ったんですが、ボクからいろいろ質問したり、市役所のおっちゃんが答え切れない事をどこかへ電話で問い合わせたりとしてるうちに12時のチャイムが鳴って、事務所がざわざわし出していましたが、対応してくれた市役所のおっちゃんは粘り強く面倒見てくれました。ありがとうおっちゃん(-人-)そんな感じで聞いてきたことをまとめると以下の感じ。①納付免除/猶予が適用されるかどうかは、申請年度の2年度前の収入によって変わる。 全額免除、3/4免除、1/2免除、1/4免除、猶予 と段階があります。自分で選んで申請するのではなく、免除/猶予申請を提出するとこれらいずれか、もしくは却下の判断をされます。②納付免除/猶予申請には「一般」と「特例」がある。(違いは下表参照) ①で「申請年度の2年度前の収入によって」と書きました。この「2年度前の収入」に「本人の収入」も含めて計算されるかどうかが違います。これにより、1人暮らしの場合は「退職特例」で申請するとほぼ通ると思われます。 ボクは親の世帯に戻ってしまったので親の収入が関係してしまい、通らなそうな気がしていますが。③「退職特例」で申請できるのは、退職後の2年度分まで。 先ほどから出てきている「年度」ですが、納付免除/猶予申請で言う年度は、「7月始まりの6月終わり」です。④退職特例の場合、納付免除/猶予申請は1年度で更新しなければならない。よくわかりませんねーw以上の話を、ボクの場合で図にまとめると以下のようになります。
国民年金の免除/猶予申請の話

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